「戦後、一人当たりＧＤＰが数倍に高まったのに、国民の幸福感が高まらないのはなぜか」という問いに対して、先行研究は幸福度が高まらない理由について経済合理的な説明をするにとどまっている。そこで、本稿では主観的幸福度の質的な中身を再検討し、経済成長と連動して主観的幸福度を高める可能性を考察した。 主観的幸福度は質問のフレーミングの仕方で測定する側面が変わるため、幸福感を「将来に対する期待の幸福感」、「現状の生活満足についての幸福感」、「経済的な豊かさの幸福感」に分け、「期待幸福」がマクロ経済指標を含む社会指標と連動した幸福感であるという仮説を検証すべく、インターネットによる調査を行った。 その結果、「期待幸福」が経済成長を含む社会マクロ指標と連動することを確認した。また、「期待幸福」を高めるためには、「自分の尊厳イメージと他人からの承認が一致していること」および「一日のうちで仕事と余暇とを問わず充実した時間が何割あるかという“時間密度”」が寄与する可能性を調査のデータで示した。