篠彰彦

（　要　旨　）

本稿では、日米独韓の4カ国企業を対象に、企業改革の有無がIT導入効果にどのような違いをもたらしているかを比較分析し、IT導入効果が低いとされる日本企業の特徴を再考した。具体的には、4カ国企業計1,260社からのアンケート調査結果をもとに、企業改革を実施した企業群としなかった企業群との間にIT導入効果の認識にどの程度の違いがあるかを各国別に確認した上で、17の企業改革項目ごとに改革を実施した企業群だけを抽出し、日米独韓の4カ国でITの導入効果の認識に統計的に有意差がみられるかを多重検定した。その結果、日本企業は、企業改革の有無がIT導入の効果に有意な差をもたらす程度が他の3カ国企業に比べて高いこと、また、企業改革を実施した企業だけを抽出した場合、日本企業と他の3カ国企業との間でIT導入効果に有意な差がみられない項目が増えることの2点が明らかとなった。全般的にみると、日本企業はIT導入の効果があったと回答する割合は低いが、事業部門の分割などの企業改革を実施したと回答した企業群では、他の3カ国企業と同程度の回答となっており、大胆な企業改革によって諸外国と同様のIT導入効果を得る可能性が高まると考えられる。裏を返すと、日本以外の企業では、もともと企業の仕組みがITに親和的であり、企業改革がない場合でも一定のIT導入効果が得られやすいのに対し、日本企業はもともとの仕組みがITに非親和的で、大胆な改革を実施すれば一定の効果が得られるが、改革を行わなければ効果を得にくい構造にあることを示唆する結果といえる。