2005年のESRI Discussion Paper

2005年のESRI Discussion Paper

"ESRI Discussion Paper"は、当研究所等の研究者によって行われた研究成果をとりまとめたものです。学界、研究機関等の関係する方々から幅広くコメントを頂き、今後の研究に役立てることを意図して発表しております。

* が付いている番号の本文は英語です。

2005年のESRI Discussion Paper(No.151-156)
No.156 「求人規模と提示賃金の関係」 ~日本におけるサーチフリクションの源泉~
上野 有子、神林 龍 2005年11月
No.155 地方債と地方財政規律-諸外国の教訓-
土居 丈朗、林 伴子、鈴木 伸幸 2005年9月
No.154 地方債と地域金融機関-金融機関アンケート調査結果を踏まえた地方債制度の今後のあり方-
土居 丈朗、林 伴子、鈴木 伸幸 2005年9月
No.153 高い成長率、乖離する購買力平価、大きな経済規模(PPPレート換算の経済規模と高成長率は整合するか)
広瀬 哲樹 2005年7月
No.152 (研究ノート)短期日本経済マクロ計量モデル(2005年版)の構造と乗数分析
村田 啓子、斎藤 達夫、田辺 健、岩本 光一郎 2005年7月
No.151* 預金者は金融機関をリスク要因により選別しているか-ミクロデータによる業態別比較
堀 雅博、伊藤 靖晃、村田 啓子 2005年7月
2005年のESRI Discussion Paper(No.141-150)
No.150 アジアの金融市場の統合はどこまで進んだか
河越 正明、宮本 拓也、鶴田 知己 2005年6月
No.149 証券取引法への課徴金導入はわが国の法体系を変えるか - 証券取引法・独占禁止法の課徴金を巡る法人処罰に関する意義と問題点 -
白石 賢 2005年6月
No.148* 在宅介護サービス市場における供給者誘発需要仮説:要介護者世帯調査による検証
野口 晴子、清水谷 諭 2005年6月
No.147* 急性心筋梗塞疾患治療における供給者誘発需要:TAMISデータによる検証
野口 晴子、清水谷 諭、益田 雄一郎 2005年6月
No.146 収穫逓増と独占的競争をとりいれた日本経済の応用一般均衡モデルの開発
川崎 泰史、伴 金美 2005年6月
No.145 資源配分効率から見たオイルショック期の日本の経済成長
佐藤 綾野 2005年6月
No.144 日本企業のIT化の進展が生産性にもたらす効果に関する実証分析 - 企業組織の変革と人的資本面の対応の観点
峰滝 和典 2005年6月
No.143 デフレ期待・銀行機能問題と信用乗数の低下
飯田 泰之 2005年5月
No.142 GDP・物価の国際原油価格弾力性とその変遷
前田 章 2005年5月
No.141 国民経済計算における持ち家の帰属家賃推計について
荒井 晴仁 2005年5月
2005年のESRI Discussion Paper(No.131-140)
No.140 フリーターの増加と労働所得格差の拡大
太田 清 2005年5月
No.139 ボーナス制度と家計貯蓄率 -サーベイ・データによる再検証-
清水谷 諭、堀 雅博 2005年5月
No.138 企業組織とテレワーク -テレワークに関する定量的分析-
小豆川 裕子 2005年5月
No.137 金融システム不安定化による信用乗数の低下
小林 慶一郎 2005年5月
No.136* 日本企業の雇用調整手段とコーポレート・ガバナンス ステークホルダーモデルによる検証
阿部 修人、清水谷 諭 2005年4月
No.135 企業不祥事防止策としての行政モニタリングと市場の競争状況
白石 賢 2005年4月
No.134 企業活動とコンプライアンス -アンケート調査を踏まえた法的責任のあり方について-
今井 猛嘉、白石 賢、岡田 大作 2005年4月
No.133* デフレ下の物価期待と消費 -家計データによる検証-
堀 雅博、清水谷 諭 2005年4月
No.132* 日本企業による海外研究開発活動 -ミクロデータによる分析-
戸堂 康之、清水谷 諭 2005年3月
No.131 流通マージンとGDP
鈴木 英之 2005年3月
2005年のESRI Discussion Paper(No.127-130)
No.130 SNA産業連関表によるGDPデフレータ変動の要因分解
鈴木 英之 2005年3月
No.129 1990年代におけるSNAベースの所得・資産分布
浜田 浩児 2005年3月
No.128 要介護者世帯調査に基づく在宅介護サービスの将来需要予測 -2003年度データによる再推計-
清水谷 諭、野口 晴子 2005年2月
No.127 企業の組織的・人的業務見直しが情報化の効果に及ぼす影響-企業規模別・地域別・業種別多重比較-
篠ザキ彰彦 2005年2月
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