内閣府共通検索 トップページ ≫ シリーズ「バブル／デフレ期の日本経済と経済対策」について シリーズ「バブル/デフレ期の日本経済と経済政策」について シリーズ「バブル/デフレ期の日本経済と経済政策」の刊行物一覧について （分析・評価編） 平成２１年度刊行　　発行所：慶應義塾大学出版会株式会社 第１巻　『マクロ経済と産業構造』 深尾京司 編 第２巻　『デフレ経済と金融政策』 吉川　洋 編 第３巻　『国際環境の変化と日本経済』 伊藤元重 編 第４巻　『不良債権と金融危機』 池尾和人 編 第５巻　『財政政策と社会保障』 井堀利宏 編 第６巻　『労働市場と所得分配』 樋口美雄 編 第７巻　『構造問題と規制緩和』 寺西重郎 編 （国際共同研究） 平成２３年１月刊行　　発行所：米国MITプレス社 『Japan's Bubble, Deflation, and Long-term Stagnation』 Edited by Koichi Hamada, Anil K Kashyap and David E.Weinstein Foreword by Kazumasa Iwata （歴史編） 平成２３年３月刊行　　発行所：佐伯印刷株式会社 第１巻『日本経済の記録－第２次石油危機への対応からバブル崩壊まで－』 （1970年代～1996年）　　小峰隆夫 編 第２巻『日本経済の記録－金融危機、デフレと回復過程－』 （1997年～2006年）　　小峰隆夫 編 ＊付属資料：経済年表（１９７９年１月～２００７年３月） 中村宗悦、永江雅和、鈴木久美 編 第３巻『日本経済の記録－時代証言集－』（オーラル・ヒストリー） 松島茂、竹中治堅 編 『バブル／デフレ期の日本経済と経済政策 ～我々は何を学んだのか～』 岩田一政＋内閣府経済社会総合研究所 編 平成２３年３月刊行　　発行所：佐伯印刷株式会社 （資料編） 経済指標の長期時系列データ(1980年～2007年) ＊当該時系列データは、上記歴史編等を作成するために整理した2007年までのデータであるため、最新のデータは各種統計資料を参照されたい。 データ使用上の注意 月次データから四半期、年度、暦年への変換が不適当と思われるものは変換を行っていない。 「集計方法」が「平均」となっているものは、単純平均となっている。 期間を変換したデータ(例えば月次→四半期)の開始期、最新期の欄には、変換前の元データの開始期、最新期を記載。 「軽四輪乗用車合計新車登録台数」には、「その他車種」が含まれている。 「総取扱額(63社)旅行合計」の2007年2月、2007年3月の数値は未公表。2008年2月、2008年3月の数値が公表される際に、前年同月の数値として公表される見込み。 PDF形式の時系列データ一括ダウンロード ▶月次別データ (1,236KB) ▶四半期別データ (566KB) ▶年度別データ (368KB) ▶暦年別データ (342KB) テキストファイル(CSV形式)の時系列データ一覧 ダウンロードの際の注意点 次の処理を行った上でご利用ください。 必要なデータの入ったファイルを開き、「名称.csv」としてデータを取り込む(保存する)。 表計算ソフトで、「カンマで区切られたテキストFILE」(CSV形式のFILE)として読み込む。なお、前期比等で数値が"-0.0"の場合、ご使用のソフトウエアによっては"0"と表示される場合があります。 (1)月次別データ(CSV形式) ・景気動向 ・生産・出荷・在庫 ・個人消費 ・住宅投資 ・設備投資 ・公共投資 ・労働需給・賃金 ・物価・商品市況 ・政府債務 ・国際収支 ・金利 ・為替 ・株価 ・日本銀行 (2)四半期別データ(CSV形式) ・生産・出荷・在庫 ・個人消費 ・住宅投資 ・設備投資 ・公共投資 ・労働需給・賃金 ・物価・商品市況 ・政府債務 ・国際収支 ・金利 ・為替 ・株価 ・日本銀行 (3)年度別データ(CSV形式) ・生産・出荷・在庫 ・個人消費 ・住宅投資 ・設備投資 ・公共投資 ・労働需給・賃金 ・物価・商品市況 ・政府債務 ・国際収支 ・金利 ・為替 ・株価 ・日本銀行 ・決算・国債 ・地価 ・設備投資増減率 (4)暦年別データ(CSV形式) ・生産・出荷・在庫 ・個人消費 ・住宅投資 ・設備投資 ・公共投資 ・労働需給・賃金 ・物価・商品市況 ・政府債務 ・国際収支 ・金利 ・為替 ・株価 ・日本銀行 月例経済報告、経済対策、経済財政諮問会議等の文書一覧（１９８０年以降） （ESRI Research Note） ESRI Research Note 19（日本語） バブル/デフレ期の日本経済と経済政策研究 -オーラル・ヒストリーに見る時代認識- ESRI Research Note 19（英語） Japan's Bubble, Deflation, and Long-term Stagnation -Review of An Oral History Study- 内閣府経済社会総合研究所における「バブル/デフレ期の日本経済と経済政策」プロジェクトは全て完了 ▲上へ